資金繰り・事業再生の無料相談
財務局長・経済産業局長認定
経営革新等支援機関（認定支援機関）
資金繰り・事業再生のTFPコンサル
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これらに関するアドバイスが受けられます。
・事業再生
・資金繰り、緊急資金繰り対策
・資金調達
・借入、税金、社保などの支払い減額
・経営改善計画策定
・経営革新等支援機関（認定支援機関）の関与する制度について
＊ちょっとした質問もOKです。お気軽にご利用ください。
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安心して相談できます。
TFPコンサルは、財務局長と経済産業局長より経営革新等支援機関（認定支援機関）として認定された、公的な支援機関です。
経営革新等支援機関（認定支援機関）とは、中小企業・小規模事業者が安心して経営相談を受けられるように、国が認定する公的な支援機関です。
経営革新等支援機関（認定支援機関）が関与する事で、保証料の減額や補助金申請、資金調達が行いやすくなる等のメリットもあります。
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気軽に利用できます。
・会社の大小問わずご利用いただけます。
・電話での相談が無料です。
・メールでの相談が無料です。
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・24時間365日受付しております。
・面談での無料相談もあります。
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ひとつでも当てはまれば、今すぐご相談ください。
✅ 売上が減少傾向
✅ 利益が減少傾向
✅ 現預金が減少傾向
✅ キャッシュフローがマイナス
✅ 資金繰りがつらい
✅ 資金調達が出来ない
✅ 支払いが苦しい、遅滞している
✅ 税金や社保のプレッシャーが強い
✅ 差押えをされそう、された
✅ 事業の継続に不安がある
✅ 会社経営にめげそう
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無料相談の詳細。
資金繰り・事業再生の専門家が、電話（15分〜30分程度）かメールでアドバイスします。
①お悩みや質問を受付
②財務状況などのヒアリング
③解消方法の提案や質問への返答
＊面談による無料相談も行う場合は、
④必要書類のご案内
⑤日時と場所のお約束
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無料相談のご利用方法。
・面談によるご相談は、電話・メールによる無料相談の結果、必要に応じてご案内いたします。
面談による無料相談。
資金繰り・事業再生の専門家が面談致します。
＊一都三県の方は笹塚オフィスにお越しいただきます。
＊一都三県以外の方は（基本的には）訪問させて頂きます。
＊訪問による面談では費用が掛かる場合があります。
①60分〜120分で時間たっぷり
②お悩みやご希望をしっかりヒアリング
③財務、経営状況をきっちり把握
④課題解決の施策や方法をばっちり提案
＊支援（事業再生コンサルティング）が必要な場合は、
⑤支援する場合に必要な費用をお伝えしますので、支援を受けるか検討してください。
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事業再生の専門家チーム
TFPコンサルの事業再生コンサルティングでは、事業再生の専門家チームが、緊急資金繰り対策のみならず、資金調達、事業の黒字化、キャッシュフローのプラス化、経営力強化、経理・財務体制の強化、事業収益を高める事業の再構築などの、あらゆる手段で資金繰り改善・事業再生を成功に導きます。弁護士に会社を精算する以外に道がないと言われた会社の事業再生も数多く成功させています。
対応地域
東京、神奈川、千葉、埼玉
石川、富山、福井
愛知、岐阜、三重、静岡
大阪、京都、兵庫、滋賀、奈良、和歌山
広島、岡山、山口、島根、鳥取
香川、徳島、愛媛、高知
福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎
＊他の地域はご相談
事業所
東京本社
会議・セミナー室（東京）
大阪オフィス
福岡オフィス
組織図
・コンサルティングをもっと身近に
・コンサルティングをもっと力強く
当社は、上記の考えを何よりも優先し組織をデザインしています。
事業再生コンサルタント
牧野 司
TFPコンサルの代表コンサルタント。３０代前半は半常駐型のコンサルタントとして活動し、３０代中盤以降は常に１０社以上の経営・財務顧問を勤めております。
コンサルティング能力のみならず、ディレクションやマネジメントの能力も活かし、コンサルタント等への教育やマネジメントも行っております。
小川 眞ノ介
倒産寸前の企業経営を引き受け、再生を成功させたプロ経営者としての実績を持ち、コンサルタントとしての活動を開始しました。営業指導や業務改善や数値管理を得意とし、財務改善を根本的な課題解決から行います。
前田 健二
医療、飲食、IT業界を得意としております。コンテンツマーケティングや海外進出支援も行えます。コンサルタント活動歴２０年超えのベテランです。
三枝 嗣典
元銀行支店長であり、銀行業務の裏の裏まで知るコンサルタント。銀行での21年6か月の経験を武器にした財務・資金繰りコンサルティングは実践的かつ多彩であると、顧問先からの信頼を頂いております。
大塩 貞範
「社長を経営者にする」を目的に、社長とともに考え・行動するパートナーとして、経営者自身の自立（自律）の為のサポートを行います。命がけで挑戦している経営者の役に立つことは「人生を捧げる価値のあることだ」と考え、クライアントと共に成長し続けていきたいと思っています。
和田 賢
営業マン、勤務先の倒産回避の担当者、税務会計コンサルを経験してきました。それらの経験を活かし、クライアントが自ら「経営に対する想いとゴール」を決め行動を起こせるように共に実践していくコンサルティングを行います。
大村 剛史
企業の成長には「未来志向」と「数字」が鍵になります。あらゆる取組みは、現状を踏まえて如何なる未来を目指すのか、を考慮した上で実行に移されることが必要です。そして、その根底には社長の直感力に加えて「数字」による客観的な状況認識が重要になります。コンサルティングのみならず、未来志向を取り入れた管理ツールの開発にも力を注いでおります。
植崎 真司
元銀行支店長。専門分野は財務管理業務、債権回収業務、不動産関係業務全般です。資金繰りを最重要課題にしたコンサルティングを行います。現場主義であり理論に走ることはありません。
その他のコンサルタント
・資金調達コンサルタント
・販売力向上コンサルタント
・不動産流通コンサルタント
・事業承継・相続コンサルタント
・業界に特化したコンサルタント
・業務に特化したコンサルタント
認定パートナー
・税理士
・弁護士
・社労士
・行政書士
・ファイナンシャルプランナー
・他、事業会社など
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TFPコンサルが選ばれる理由
顧問先の皆様にアンケートにお答えいただきました。当社を選んで頂き、頼りにして頂いている理由のTOP３は下記の通りでした。
① TFPコンサルの支援で、先が見える様になり不安が拭われた。
支援開始早々に数字で経営判断が出来る体制整備を行い、漠然とした不安を感じているだけの状態からの脱却を行います。
また、依頼主の価値観やビジョンを重要視したコンサルティング方針で、依頼主のモチベーションを最大化して頂きます。
② 銀行等への対応や交渉で頼りになる。
資金繰り改善・事業再生の場面では金融機関への協力要請は必須であり、金融機関目線を理解すれば積極的な協力を頂けます。当社は資金繰り改善・事業再生に特化している事もあり、年中銀行への対応や交渉を行っております。銀行との良好な関係作りと金融支援の引き出しも、安心して当社にお任せください。また、社保や税金の交渉も熟知しております。
③ 幅広く深いコンサルティング力が頼りになる。
代表コンサルタントの牧野は、３０代前半は半常駐型のコンサルタントとして活動し、３０代中盤以降は常に１０社以上の顧問先を持つコンサルタントとして活動しています。それらの１０年以上の豊富なコンサルティング実績のみならず、業界や業務に特化したコンサルタントや、TFPグループのクリエイティブ部門であるTFPクリエイティブ等との連携も行い、黒字の常態化等も具体的に推進し、資金繰り改善・事業再生を成功に導きます。
その他
・何かと相談に乗ってもらえる。
・自分の考えや価値観をよく分かってもらえている。
・自分ごとの様な姿勢が頼もしい。
・上から目線は無く、パートナー感。
・思いも寄らない手段や交渉術。
・とにかくタフ。それとスピード感。
・非常事態でも不思議なくらい動じない。
・財務担当者を雇用できない中小企業には大変ありがたい。
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TFPコンサルの強みと拘り
① 資金繰り改善・事業再生に特化している。
資金繰り策、再生スキームの実行、経営力強化、経理・財務体制の強化、業務の改善、事業の再構築等を行い、事業の継続や財務の良化を達成します。資金繰り改善・事業再生に特化している事で、実績・事例が多く、安心してお任せいただけます。
② 根本的な問題解決を行う。
資金繰りの緊急措置に留まらず、黒字化やキャッシュフローのプラスの常態化も支援範囲としております。数字で経営判断が出来る体制整備等も行い、企業が更に飛躍できる状態を目指します。
③ 全業種の対応を行う。
専属の事業再生コンサルタントがリーダーとなり、コンサルタントチームを組織しております。状況にあわせて、業界や業務に特化したコンサルタント等もチームに加えます。
④ 金融機関との良好な関係を重視する。
改善計画を策定し、新たな金融支援の要請や、融資が受けられない状態からの脱却等を目指します。当社は金融機関からの顧客紹介が非常に多い事もあり、金融機関との連携に強みがあります。
⑤ 認定支援機関である。
当社は、財務局長と経済産業局長より認定された経営革新等支援機関（認定支援機関）です。認定支援機関だからこそ利用できる制度や金融機関との連携を最大限に活かします。
⑥ 無料相談を活用して頂く。
基本的には、ご契約の前に無料相談をご利用いただき、面談にてじっくりとお悩みを伺います。また、財務諸表等の確認により経営状態の把握も併せて行い、どの様な方法での改善・再生が考えられるかをご提案いたします。その上でTFPコンサルの事業再生コンサルティングを利用するかどうか、ご判断ください。
経営状態により、当社の支援が必要なく、無料相談のみで解決出来る事もあります。その様な結果でも結構です。お気軽に無料相談をご利用下さい。
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事業再生コンサルティングの目的
一時的な資金繰り対処だけではなく、
下記の４つの状態を目指します。
① 資金繰りが安定している状態。
② 財務状況が良化された状態。
③ 金融機関との取引が正常な状態。
④ 企業が更に飛躍できる状態。
これらの状態にする為に、
下記の３点に取組みます。
① 黒字を常態にする。
② キャッシュフローを＋にする。
③ 資産超過にする。または、
債務超過解消を現実的に見える様にする。
赤字が常態化していたり、キャッシュフローがマイナスの場合、当面の資金繰りに目途を付け（緊急資金繰り対策）、黒字の常態化やキャッシュフローのプラス化をあらゆる手段で目指します。また、中長期の経営改善計画を策定し、金融支援を取り付ける事等も行います。
なお、これらの見通しが立たない場合では、M＆Ａや事業の譲渡、第二会社方式等の再生スキームを検討し、事業の存続を目指します。
場合によっては経営者の自宅不動産の保全の為にリースバックを活用する等、個別の目的・目標も設定します。
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事業再生コンサルティングの流れ（例）
状況やご要望に合わせてプランニング致します。下記の流れは、あくまでもよくある流れの事例です。
① 緊急資金繰り対策
直近の資金繰りを確認し、資金ショートを回避します。当社には独自のノウハウ、緊急資金繰り策２１の方法がございます。
② 事業ＤＤ
会社情報の把握と整理、財務分析、内外の環境分析、ビジネスモデルと事業収益の分析など、改善施策を検討する材料を揃えます。
③ 現状シュミレーション
現在の状況が継続した場合の損益と資金繰りの予測を行います。これにより、会社継続に必要な数値目標が明確になります。
④ 行動計画の作成
必要な情報収拾と黒字の常態化やキャッシュフローのプラス化等に向けた具体的な改善施策の検討を行います。
⑤ 事業計画の作成
改善施策、金融支援要請、再生スキームを決定し、事業計画を作成します。
⑥ 事業計画の実行
行動計画の推進、金融機関等への交渉、再生スキームの実行を行います。また、実績の計画比確認を継続し、必要な計画の修正を行っていきます。
＊上記の流れは、あくまでもよくある流れの事例です。状況やご要望に合わせてプランニング致します。
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コンサルティング料金（税抜）
事業再生コンサルティング
・顧問契約：定期的に面談によるお打合せ、電話メールによる相談、資料作成、銀行同行など
年商 １億まで 月額１０万円 〜
年商 ３億まで 月額１５万円 〜
年商 ５億まで 月額２０万円 〜
年商１０億まで 月額２５万円 〜
年商１０億以上 月額３０万円 〜
・顧問契約Light：電話メールによる相談
月額 ５万円 〜
＊スポットコンサルティング、資金調達や減額リスケ等の部分的な支援との組合せによるご利用可能
・スポットコンサルティング
30分あたり 6,000円
＊訪問の場合の移動時間も加算
＊電話、ビデオ会議可能
＊初回のみ、2時間無料（無料相談）
＊上記料金は、あくまでも目安です。状況に合わせてお見積り致します。なお、手元資金が乏しく料金の支払いが難しく感じる場合でも、お気軽にご相談ください。成果報酬型の費用でご支援可能な場合もありますし、資金繰り状況に合わせて大幅なキャッシュフローの改善等にも取り組みますので、費用の捻出に心配はありません。
＊これらの料金以外に実費交通費が掛かります。
料金（顧問契約）事例
・製造業、年商７億円、経営改善計画の策定依頼
⇒月額２５万円の顧問契約。経営改善計画の策定支援に併せて、大幅な事業モデルの見直しや、原価管理の導入、業務改善等も行なった。支援期間１年程度。
・サービス業、年商３億円、資金繰り改善依頼
⇒月額１５万円の顧問契約。稼働率向上の取り組みでは業界特化のコンサルタントが支援した。今では事業拡大のために顧問契約継続中。
・建設業、年商５億円、事業譲渡依頼
⇒月額２０万の顧問契約＋弁護士費用２５０万程度＋リースバック費用。事業譲渡完了までの支援期間１年程度。
・飲食業、年商８千万円、事業再生依頼
⇒月額１０万円の顧問契約。メニュー・メニューブックの改善等も行なった。支援期間２年程度。
部分的な支援依頼もお受けします。
・資金調達
⇒成果報酬として融資額の3％程度
・減額リスケ（銀行・リース・税金・社保）
⇒成果報酬として減額の10％程度
⇒例：銀行返済0円、利息払いのみ24ヶ月
⇒例：リース支払半減6ヶ月
⇒例：税金分納2万円へ減額12ヶ月
⇒例：社保分納2万円へ減額12ヶ月
・経理会計の整備、数字の見える化
⇒状況に合わせてお見積り
・経営改善計画策定支援
⇒状況に合わせてお見積り（補助金利用）
＊これらの料金以外に実費交通費が掛かります。
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よくあるご質問
Q.無料相談は何回まで利用できますか？
A.初回面談の１回です。継続したご相談が必要な場合は顧問契約をお勧めします。
Q.３ヶ月程度の短期間の契約は可能でしょうか？
A.可能です。支援させて頂く内容によっては顧問契約ではなく短期間のプロジェクトを提案させて頂くことがあります。
Q.コンサルティング料金が税理士の顧問契約と比べると随分高く感じるのですが、何故でしょうか？
A.一言で言えば、業務内容や所持知識が全く異なります。当社の支援では、資金繰り改善や事業再生のノウハウを提供し、劇的な改善を目指します。また、事業モデルの見直しや、銀行への交渉と資料作成、改善施策や再生スキームの実行フォロー等、業務範囲は多岐にわたります。「資金繰り改善や事業再生のプロフェッショナルを、非常勤の財務担当者として契約する。」と、考えて頂ければ如何でしょうか？
Q.コンサルティング料金を成果報酬とする事は出来ますか？
A.状況や諸条件の相談により可能な場合があります。お気軽にご相談ください。
Q.業界に特化したコンサルタントの連携をする場合の料金はどの様になりますか？
A.タイミングによりますが、事業再生コンサルタントの実働を減らし、業界に特化したコンサルタントの実働に切り替える事が出来れば、既存契約の顧問料のままで連携できる事があります。
Q.課題の洗い出しからお願いできますか？
A.出来ます。基本的には無料相談で依頼主自身が考えている課題をヒアリングし、分析・検証を行い、他の課題もあぶり出すことから支援を開始します。
Q.記載されている以外の地域は対応できませんか？
A.依頼主の費用の負担、コンサルタントの移動時間の負担等を考慮し、対応地域を定めております。しかし諸条件等をご相談の上、顧問契約を頂いているケースもあります。
Q.営業代行は可能ですか？
A.事業再生コンサルタントが営業を代行する事はありませんが、営業戦略の策定や営業指導、アドバイスは行います。また、当社には幅広い繋がりがありますので、営業代行可能な人材の紹介や、顧客を紹介させて頂く事くらいは可能かもしれません。
Q.他社のコンサルタントとの大きな違いは何ですか？
A.他社のコンサルタントは、リスケや資金調達、簡易な改善計画の策定、再生スキームの実行等、いづれかを部分的に支援するだけで、根本的な改善や再生に必要な事業の黒字化には殆ど触れない様です。ホームページでは抜本再生と表記していても、実際の支援は部分的だったと耳にする事も多いです。その様なコンサルタント達は、事業を成功に導いた経験に乏しいのかもしれません。倒産経験を売りにしているコンサルタントもいますが、以ての外です。
当社では、代表コンサルタントの牧野をはじめ、専属のコンサルタントは資金繰り改善、事業再生の知識だけではなく、事業を大成させた実績を持っており、だからこそ黒字化等にも自信を持って支援します。
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